合格をめざして、スマートフォン・タブレット・パソコンで、いつでも、どこでも、好きなだけ、SMART(賢明な)に学習できる講座です。どこよりもお安く学習できます。
全50講座の開講を予定しており、順次開講していきます。
現在ブルー表示のあるものを開講しています。その他の講座はしばらくお待ちください。
視聴はお申込日から3年間有効となります。
講習会を受けることで資格が認定される講習会です。オンラインの場合はタブレット・パソコンで、Webカメラを装着して受講して下さい。開催日・開催時間が決まっています。スマートフォンでは受講できません。
講習会を受けることで、時代の背景と、企業に必須な知識を学び、企業活動に有利になる講演会です。スマートフォン・タブレット・パソコンで、いつでも、どこでも、好きなだけ聞けます。
無料登録から、IDが発行されて講座を受けるまでの流れです。まずは、無料登録して、下記のお試しSMART合格講座の視聴をしてみて下さい。
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試験名 | 4月 | 5月 | 6月 | 7月 | 8月 | 9月 | 10月 | 11月 | 12月 | 1月 | 2月 | 3月 |
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行政書士 | 〇 | |||||||||||
宅建士 | 〇 | |||||||||||
ビジネス実務法務検定 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | |||||||
ファイナンシャルプランナー | 〇 | 〇 | 〇 | |||||||||
SPIテスト | 入社試験に際し随時 | |||||||||||
QC(品質管理)検定 | 〇 | 〇 | ||||||||||
国家公務員総合職試験(必須・選択) | 〇 | |||||||||||
国家公務員一般職試験(選択) | 〇 | |||||||||||
衛生管理者 | 毎月1~5回程度 | |||||||||||
危険物取扱者 | 都道府県により異なる。東京都は乙4類は毎月3回程度 | |||||||||||
登録販売者 | 都道府県により異なる。8月~12月が多い。年1回 | |||||||||||
個人情報保護士認定試験 | 18日 | 10日 | 17日 | 17日 | ||||||||
マイナンバー実務検定 | 18日 | 10日 | 17日 | 17日 | ||||||||
情報セキュリティ管理士認定試験 | 21日 | 27日 | 12日 | 25日 | ||||||||
情報セキュリティ初級認定試験 | 21日 | 27日 | 12日 | 25日 | ||||||||
DXパスポート試験 | 16日 | 30日 | 12日 | 21日 | ||||||||
DX推進アドバイザー認定試験 | 18日 | 10日 | 17日 | 17日 | ||||||||
DXオフィサー認定試験 | 22日 | |||||||||||
AI活用アドバイザー認定試験 | 21日 | 27日 | 12日 | 25日 | ||||||||
個人情報保護実務検定 | 21日 | 27日 | 12日 | 25日 | ||||||||
働き方マスター試験 | 21日 | 12日 | ||||||||||
働き方マネージャー認定試験 | 21日 | 12日 | ||||||||||
インバウンド実務主任者認定試験 | 10日 | 17日 | ||||||||||
認定ハラスメント相談員Ⅰ種試験 | 16日 | 30日 | 22日 | 21日 | ||||||||
ハラスメントマネージャーⅠ種認定試験 | 30日 | 21日 | ||||||||||
企業危機管理士認定試験 | 16日 | 30日 | 12日 | 21日 | ||||||||
民法法務士認定試験 | 10日 | 17日 | ||||||||||
労働法務士認定試験 | 21日 | 12日 | ||||||||||
会社法法務士認定試験 | 18日 | 17日 | ||||||||||
女性活躍マスター試験 | 30日 | 21日 | ||||||||||
観光検定 | 27日 | |||||||||||
パソコン技能検定Ⅱ種試験 | 1日 │ 9日 |
1日 │ 11日 |
7月30日─ 8月8日 |
1日 │ 8日 |
1日 │ 10日 |
1日 │ 10日 |
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パソコン技能検定エクセル試験 | ||||||||||||
パソコン検定 タイピング試験 | ||||||||||||
パソコンインストラクター資格認定 | 2日 | 4日 | 6日 | 1日 | 3日 | 4日 |
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国家総合職 DXパスポート
企業危機 ハラスメント相談員
ファイナンシャルプランナー 情報セキュリティ
個人情報保護実務 AI活用アドバイザー
働き方マスター・マネージャー 労働法務士
国家一般職 ビジ法 個人情報保護士
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一般財団法人全日本情報学習振興協会について
本財団は文部科学大臣の許可法人、文部省生涯学習政策局の所管の団体として平成11年10月にスタートした。
平成20年の行政改革では、各省庁の認可権や指導管轄権は内閣府に移管されたが、本財団は、臨機応変に時代に適応し、かつ主体的・積極的な運営を行うことを目標に、一般財団法人への移行を選択して、平成26年3月一般財団法人全日本情報学習振興協会として認可され移行した。
現在は下記の事業目的の下、様々な検定試験や各種の講習会を開催しているが、新型コロナ感染症対策を強化すべく、オンライン・ライブ検定システムを開発して、業界に先駆けてオンライン検定を開催し、またオンライン講習会などの研修事業を強力に推進している。
※受験生の多い企業を抜粋